 |
 |
|
 昭和５５年に省エネルギー基準が告示されて以来、新築住宅についてはその基準に応じて省エネルギー施策が打たれてきましたが、省エネリフォームについても、平成９年１２月の地球温暖化防止京都会議（ＣＯＰ３）を契機に具体的な検討が必要になってきました。しかし、従来のリフォームは、雨漏れや壁紙の張り替え等、躯体の老朽化に伴う「修理」的な要素が強く、リフォームに踏み切る動機は、雨漏れ・劣化・耐久性・夏の暑さ対策の４項目が理由になっています。省エネルギーとなるとなかなか実施に踏み切れないのが現状です。
ここでは、上記４つの理由を念頭に置いて、また投資に対する効果を暖冷房費の削減だけで評価することにはやや無理がありますので、それ以外による効果によっていかに省エネリフォームの導入に結びつけるかを考えてみます。 |
|
 |
|
|
１）リフォームと住宅の資産価値 |
|
平均２５年といわれる住宅の寿命がくれば、すべての住宅が建替えられるのでしょうか。欧米の例を見ても、もっと手入れをきちっとしていれば、３０年や４０年は充分もつ住宅はたくさんあるはずです。言い換えればリフォームをすれば、充分あと１０年や２０年は耐えうる住宅は相当に存在するはずです。一般的に住宅を一つの資産と考え、資産を育てるという意識が希薄なのではないでしょうか。
作り手の事業者側からすれば、会社の経済的な理由から積極的にお客様に提案できないということになるでしょうし、住まい手のお客様の方も住宅を資産としてとらえる実感が無く、よく分からない、というのが現実でしょう。これからは住宅を資産としてとらえる意識改革が必要になってくるでしょう。 |
|
|
２）リフォームと住宅の性能 |
|
住宅の性能表示制度が平成１２年度から動き出しましたが、そのうち、省エネルギーに関しても「温熱環境性能」として規定されました。住宅を法律の下に評価するもので、従来大工・工務店に任されっぱなしであったことからすると画期的なものといえます。中古住宅の市場をみても、よくリフォームされた住宅、いわばよく手入れされた住宅は、その買取・販売価格も高いといわれます。 |
|
|
３）住宅躯体の省エネ対策施工 |
|
最も容易な省エネリフォームは「開口部」であり、事実屋根や壁の大仰な改修をするよりも効果があることはいうまでもでもありません。
それよりも容易なリフォームを考えるのであれば断熱性能のチェックを行ってください。まず「天井」において本当に仕様通りに断熱施工がされているか、チェックすると良いでしょう。特に、ほぼ断熱材で埋め尽くされている天井は良い例です。また、単に断熱施工に目を転じるだけでなく、室内の暖冷房を効果的にするための気密性、躯体を湿気から守るための躯体内部の通気性、及び夏期は外部からの熱を遮蔽し、冬期は上手に吸収するための工夫をもう一度点検してみてください。これだけでも、相当なリフォームの要素があるはずです。 |
|
