安心・満足リフォーム
安全・安心のための住宅リフォーム
防犯リフォーム
5年間で1.5倍に増加した空き巣被害
自分の家をドロボウがねらっている。考えるだけでもぞっとします。安心して暮らしていくためには、防犯対策が不可欠です。
2003年の住宅侵入盗は19万2千件で、ここ5年の間に1.5倍となり、まだまだ増え続けています。いつ何時自分の家が被害に遭わないとも限らないのです。
ドロボウはどんな家をどんな方法でねらっているのでしょうか?玄関の錠を交換して防犯に備える家庭が増えてきましたが、最近はマンションでも窓から侵入してくる事例が増えています。その手口は単純に大きな音を立てて割るのではなく、ドライバーを使ったこじ破りやバーナーを使用した焼き破りなど、ますます巧妙になってきています。
また、ドロボウが活動するのは、利便性の良い住宅地で、夜ではなく昼間に多いことが分かっています。犬の散歩やご近所へのお出かけでも、きちんと戸締まりをすることを心がけましょう。
防犯のためのリフォーム
近年ドロボウの手口も多様化・複雑化してきて、従来の方法だけでは対応が難しくなっているのが現状です。侵入を100%完璧に防ぐ住宅はありませんが、住まいにドロボウを入りにくくすることは可能です。
では、住まいの防犯性を高めるために何ができるのでしょうか?今のところ多くの世帯で「防犯」にお金をかけていないのが実情ですが、できることから徐々にはじめて、少しでも安心できるようにしたいものです。たとえば、ホームセンターなどに行けばサッシの防犯性を高める補助錠などが1000円以下でも売られていますので、それを自分で取り付けるだけでも安心感が増します。ただし、防犯性を高めるのであれば、CPマークのついた建物部品にリフォームすることをおすすめします。
最近増えてきた窓からの侵入を防ぐには防犯ガラスが有効です。防犯ガラスはガラスとガラスの間に樹脂膜を入れたもので、こじ破りや焼き破りに強い耐性を持っています。戸建ての場合、全ての窓に設置すると費用がかかるので、どこが一番ねらわれやすいかなどを考えて、バランス良く防犯対策を施しましょう。
1度あることは2度ある
防犯対策を怠ったため、あるいは対策を取っているにもかかわらずドロボウの被害にあってしまった場合、防犯リフォームの良い機会ですので十分計画を練って万全の対策を施しましょう。ドロボウは一度入ってしまえばその家の間取りや、逃げ道を確認できるので、入りやすく、ほとぼりが冷めたら再度はいってみようと、虎視眈々とねらっています。
また、マンションの場合、被害住戸が自分のところでないとしても、マンション自体がドロボウにとってねらいやすい、逃げやすいものと考えられますので、管理組合などを通じてマンション全体の防犯性を高める対策を講じる必要があります。
共同防犯対策が効果的です
防犯は自己責任の側面もありますが、近隣地域やまちぐるみ、マンションぐるみでの防犯意識を高めることが、非常に有効です。実際、近所の人に声をかけられたらドロボウも実行しづらくなります。
街自体を夜間も明るく、美しく保つことやご近所同士で日頃コミュニケーションをとっておくことで、自分が留守にした際も安心できます。神戸では「灯りのいえ並み協定」を結んで一戸一灯運動を実施し、明るい街並みづくりを実現しています。
自分の家のハード面での防犯リフォームと合わせて、ドロボウを拒む様なまちぐるみでの快適な環境を作ることが今後重要になってきます。
防犯に配慮した住まいのポイント
(公財)住宅リフォーム・紛争処理支援センター
これだけは知っておきたい「防犯に配慮した住まい」の姿
(一財)ベターリビング
防犯性能の高い建物部品目録
(公財)全国防犯協会連合会
リフォームの基礎知識(防犯)
(公財)住宅リフォーム・紛争処理支援センター
関連リンク
共同住宅に係る防犯上の留意事項
国土交通省
警察庁
共同住宅の新築・建替え、改修の企画・計画を行う際に必要となる住宅の構造、設備等についての防犯上の留意事項を示しています。成熟社会に対応した住宅ストックの形成を図ることを目的とている留意事項です。
住居侵入の防止対策
(公財)全国防犯協会連合会
(1)ピッキング対策(2)サムターン回し対策(3)カム送り解錠対策(バイパス解錠対策)(4)ドア錠破り対策(5)防犯ガラス対策などが積極的に進められています。これらの対策を、関連する団体と共同で実施中です。
「建物部品に関し防犯上配慮すべき事項」 (pdf)
(公財)全国防犯協会連合会
官民合同会議は、検討結果を平成15年3月26日、「建物部品に関し防犯上配慮すべき事項」中間的に取りまとめて公表しました。ドア、窓、シャッターなどの開口部について手口と対抗策がまとめられています。
防犯について
(一社)日本サッシ協会
「防犯性能の高い建物部品の開発・普及に関する官民合同会議」の中間取りまとめをうけた、サッシ業界の取り組みです。