現在、私たちは地球温暖化に代表される深刻な地球環境問題に直面しており、「持続可能な循環型社会」の実現に向け、あらゆる産業、分野でさまざまな努力が行われています。
住宅・建築の分野では、1979年に「住宅の省エネルギー基準」が策定され、1999年には地球温暖化防止京都会議をふまえて、「次世代省エネルギー基準」が定められました。
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(財)建築環境・省エネルギー機構 「省エネルギー住宅」へ
さらに、2002年には「建設リサイクル法」が全面施行され、対象となる建設工事については事前に届出し、特定の建設資材を分別解体等及び再資源化等することが義務づけられました。
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国土交通省 「リサイクルホームページ」へ
部品・部材の場合、「使用」中の省エネルギーや「使用後」のリサイクルも重要ですが、工業製品という側面も持っているため、「商品設計」「材料調達」「製造」「販売・物流」「施工」の各段階での環境配慮も重要になります。現在、住宅部品・部材メーカーでは、こうした課題に取り組み始めています。また、消費者や設計者が環境配慮型の住宅部品や部材を選択しやすくするために、環境負荷軽減等に関して一定の要件を満たした部品・部材の認定事業や情報提供についても検討されはじめており、環境共生住宅推進協議会では、住宅部品・部材などについて、環境共生上配慮すべき重要な視点を整理するとともに、その視点に沿って「環境共生住宅部品」を選択できるように、製品の情報提供を行っています。
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環境共生住宅推進協議会 「環境共生住宅部品データベース」へ